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ボブ・レモン（Bob Lemon）ストーリー
ライフプラス社の創設者であり、現在も代表取締役社長を務めているのが、『Ｊ．ロバート（ボブ）レモン』氏です。(以下ボブ・レモン社長)
ボブ・レモン社長は、１９６５年オハイオ州立薬科大学の薬学部を卒業し、認定薬学博士の称号も取得しています。
その後、フロリダ各地で自ら起業し薬局事業を開始しました。当時は薬の全盛時代。時代の波に乗り事業は大きく伸びていました。
６０年代の古き良き時代のアメリカ、ボブ・レモンの暮らしも何不自由ない豊かな当時のアメリカを象徴するものでした。
この会社は当時では珍しい“良質なサービス”と“良心的な価格体系”をウリにすることで大ヒットとなり、お客様はひっきりなしに押し寄せ、みるみる売り上げを伸ばして大成功を収めました。
しかしボブは当時から自分のビジネスの成功とは裏腹に、とてもやりきれない感情も抱いていました。
「薬の売上が順調なのは嬉しいことだが、患者の容体はどうだ、決して良くならないじゃないか、いやむしろ薬の量は増え続け悪くなっている。私はいったい何をしているんだ、患者の体を治すために進んだ道なのに・・・」
「薬は薬で大変素晴らしいものではあるが、あまりにも薬だけに頼る、西洋医学一辺倒な流れに警告を発するべきではないか。」
日に日にその思いが強くなっていきます。
がん治療に学生時代から関心が高かったボブは、ヨーロッパで最先端の酵素療法に大変興味を持ちます。アメリカの最先端のビタミンの研究と、このヨーロッパの酵素理論を基に、もっと患者の体に優しい自然薬の開発に情熱を注ぐようになり始めたのです。
しかし当時はまだ、このような自然療法的な考え方に理解を示す環境は無く、医薬業界からは異端児扱いされていました。
６０年代後半、彼はドイツとアメリカを何度も行き来しながら、ビタミン・ミネラル・酵素・ハーブ、そしてアジアや南米で評価の高い民間伝承薬を研究し、全ての良いところを積極的に取り入れた独自の製品開発を進めていきました。
ただ、当時のアメリカでさえ十分な情報がないという事から、アメリカ国内での正式な使用は認められませんでした。そのためジャマイカに小さなクリニックを立ち上げ、ドイツやアメリカの医者、薬剤師、研究者達と世界最先端の自然薬を使った治療を、がん患者を対象に行っていきました。
しかし、政治的理由からジャマイカに拠点を持つ事が出来なくなり、アメリカ本土に戻ったこの「世界最先端の統合医療チーム」はアメリカ各地で医療従事者を対象に「薬と栄養素をどのように使って患者のケアをするか」といったセミナーを行いました。この時すでに、彼らの自然薬の知識と研究、実績は誰も追いつけないほどのレベルに達していたのです。
それから間もない７０年代終り「マクガバンレポート」がアメリカ政府から発表されます。それは、飽食の国アメリカ国民の健康不良の原因は、皮肉にも３大栄養素の取り過ぎと、ビタミン・ミネラル不足からくるアンバランスな食生活にあるとされ、ボブ達が選択した方向性に追い風が吹き始めました。
彼の製品開発と研究の重要な仲間に内科医ドクターマッキィの存在がありました。彼も当時から自然療法と医薬品、食事、心のケアまでを扱う統合治療を進めていた先駆的な大変優秀な医者で、実際多くのがん患者を診てきました。
ボブは当時から一般の人々がサプリメントを習慣として使う時代が来る事を確信していました。しかし、その大きな需要に応える十分な設備も手段もまだ所有していない状態でした。
運命の出会い
そんな矢先に運命の出会いが訪れます。後にライフプラス創設者の一人となる ビル・エバンスとの出会いです。
ビル・エバンス氏がボブ・レモン社長と出会ったのは、ビル・エバンス氏の人生最大の危機ともいえる時期でした。それは、彼の妻（メアリー・アン）が“末期がん”と診断されたことで、彼が人生最大の危機に直面していた時です。
末期がんの状態で余命わずか半年と宣告されていたメアリーですが、彼女は緊急放射線治療を受けただけで、その後は化学療法を受けることをいっさい拒んだのです。
彼女が化学療法を拒んだ理由は、彼女の兄が白血病を患い、化学療法による治療を受けるも、その副作用に苦しみながら亡くなっていく様子を、目の当たりにしたという経験があったからです。
彼女の望みは、病院のベッドで、薬の副作用に苦しみながら最期を迎えることではなく、愛する家族と旅行に出掛けたり、残された貴重な時間を幼い子供たちと一緒に過ごしたりすることでした。
そんな家族の一大危機に直面していたこの頃に、ビル・エバンス氏はある医師（ドワイト・マッキィ氏）と出会うのですが、その医師から紹介されたのが、ボブ・レモン社長だったのです。
ボブ・レモン社長の『自然療法』に興味を持ったビル・エバンス氏は、メアリー・アンの主治医とともに、サプリメントを用いて彼女の健康回復に努めました。
ドクターマッキィの治療とボブ・レモン社長の手がけるサプリメントで良質な栄養素を補っていった結果、余命半年と宣告されたメアリーは、その後２３年もの間幸せな人生を送ることが出来、自分の子供たちと余生を楽しめたばかりか、夢にまで見た孫にも会うことが出来たのです。
ビル・エバンス氏（元ナスダック上場企業プロデンテック社オーナー）は実業家として当時とても秀でた存在で、ビジネスを成功に導く勘と強い情熱を持っていました。
いっぽう、ボブ・レモン社長には、栄養学と薬学の豊富な知識がありました。
ビル・エバンス氏はボブ・レモン社長の栄養補助食品に対する情熱に感動し、二人はビジネスパートナーとしてライフプラスの躍進の原動力となっていくのです。
ライフプラス誕生
ビル・エバンスは当時のボブの栄養補助食品への情熱に感動し、ボブが手がけるサプリメントの将来性を見出し、2人は79年この出会いを通してビジネスパートナーを組みます。
当時ボブは、医科向け専門に栄養補助食品を作る専門メーカー、V.M.ニュートリーの取締役として様々な最先端の自然薬を世に発表し、大変多くの評価を得ていました。
このV.M.ニュートリーという会社は１９３６年創業のメーカーで医療関係者の間では大変評価の高いメーカーでしたが、ボブは幸運な事に、この会社を引き継ぐことになります。ボブは自分の薬局事業を全て売却し、V.M.ニュートリー社を所有したのです。
ボブはこの医療関係者のみにルートを持つこの企業で、一般の人々が医者を通さずに購入出来るもっとも合理的な方法を模索していました。
メーカーである自分達が、
「販売会社・問屋・小売販売といった仲介を通さずに直接消費者に届ける、しかも国境を越えて世界中に、同一価格、同一品質で届ける」
というコンセプトでした。
１９９２年正式にライフプラスインターナショナルとして、これまでにない流通を発表したのです。 国境に関係なくメーカーと消費者が直接結びつくモデルです。
９０年代のIT技術の発展、国際化の波にも乗り、日本を含む世界５０カ国以上の愛用者に直接、個人輸入で出荷され、国境は関係なくアメリカはもとよりヨーロッパを中心にその声は着実に広がりを見せています。
ライフプラス社が日本に支社を置かない理由
ライフプラスは日本に支社がありません。ライフプラス製品は個人輸入で購入します。
「なんで個人輸入なんだ？」
「日本に支社がないのに大丈夫？」
と思われたかもしれませんね。
ライフプラス社にはなぜ、日本に法人がないのでしょうか？
日本での売上がそんなにない？いえいえ、そんな事はありません。
ライフプラス社は会員数や売上高を発表してはいませんが、推定で会員は愛用者も含めて万単位でいると言われています。
日本法人を立ち上げても十分にやっていけるでしょう。
実際に、過去、日本法人を作る、という話もあったようです。
では、何故そうしなかったのか？
実は日本の法人ですと、日本の薬事法の規制を受けます。
サプリメントや医薬品に興味を持って調べられた方ならお分かりかもしれませんが、日本の法律は必要以上に規制が厳しいのです。
海外ではあたり前に栄養補助食品として使用されていても、日本では薬品扱いになり、販売できないものもあるのです。
そのため、外資系のＭＬＭの会社が日本に進出する際、日本の薬事法に違反しないよう、同じ製品名でも、本国とは違う成分で製造しているのが実情なのです。
日本に現地法人を作っているMLMビジネスの会社の殆どは、効率や売上高を追求するため、ある程度、製品の質を落として来たのです。
しかし、ライフプラス社は製品の質を落としてまで日本支社を作ろうとしませんでした。
なぜならライフプラス社の製品力にこだわる理念がそれをよしとしなかったからです。
確かに日本に法人を作れば、効率はいいですし、メンバーのリクルートもずっと上手く行くかもしれません。
サプリメントの中身を一部変更して、日本法人を立ち上げた方が、利益は出たに違いありません。
しかし、ライフプラス社は「例え僅かでも、製品の中身を変えるくらいなら、利益が犠牲になってもかまわない！」
という主義のもと、日本の法人を作ることはしなかったのです。
現在ライフプラス製品は全世界約６０か国以上で同一成分のものを販売し、愛用者を増やし続けています。
ただし「注文の際、英語で記入しなくてはいけない」「個人輸入のためドル建てて注文しなくてはいけない」などなどいくつかのハードルがありました。
そこで、日本からの注文の利便性を図るために、ライフプラス社はニュージーランドにオフィスを設立したのです。
ここでは、日本人のスタッフが数名おり、日本のメンバーの対応をしてくれています。
ライフプラスの本社はアメリカのアーカンソー州にありますが、日本との時差が大きいので、ニュージーランドに日本人のスタッフをおいているのです。
いわば、このニュージーランドオフィスが事実上の日本法人となっています。
おかげで今では、価格は日本円建てで、基本的には為替レートに左右されずに高品質なサプリメントを日本語で気軽に注文することができます。
